転職したいか、応募したいかの判断材料の１つに会社概要や求人要項、求人項目があります。
転職エージェントの担当者から求人情報として、この会社概要や求人要項を入手することができます。
ただ、いままで転職したことのない方や何となく転職活動を行っている方の中には、
「求人情報って年収などの条件面だけ見るのでは？」
「求人要項はどのような項目があるのかな？」
「会社情報も確認が必要かな？」
など、いまいち、会社情報や求人要項の重要性がわからない方も多いのではないでしょうか。
実際に筆者も１度目の転職時は２０代と若かったこともあり、ざっくりとした業務内容や想定年収くらいしか項目を確認しておりませんでした。
結果的に、年収や働き方ともに改善されましたので良かったのですが、今振り返るともっとじっくり会社概要や求人要項を確認しておくべきでした。
そこで、今回のブログでは、２回の転職を経て求人情報の重要性に気が付いた筆者が求人情報について確認していきます。
しっかりと求人情報を確認して、理想の転職先を探しましょう。
そして、共に学んで、充実ライフをすごしていきましょう。
それでは、早速見ていきましょう。
このような方におすすめ
・転職活動を始めようか考え中の方
・転職に関心のある方
・初めて転職される方
・いまいち会社概要や求人要項の見方がわからない方
・理想の転職先が見つかる可能性を高めたい方
など
求人情報は理想の転職先を探す必須アイテム
結論から申し上げると、
会社概要や求人要項などの求人情報は理想的な転職先を探すのに必要なアイテム
です。
転職活動の早い段階で転職エージェントに登録されるかと思います。
その際に応募検討企業先として色々な会社の求人情報が提供されます。
その求人情報には、主に「会社情報」と「求人要項」がありますので、理想の転職先を見つけるためにも
基本的な見方を覚えてチェックしましょう。
会社概要について
主な会社概要は以下のとおりです。
・会社情報、会社概要
・事業内容
・企業、事業の特色
・会社組織の特色、社風・環境
・その他の特色
項目ごとにその企業の特徴が端的にまとめられています。
それでは、１つ１つ確認していきます。
会社情報、会社概要
会社情報、会社概要は、
・代表者
➢創業家家系かや他社でも代表取締役を歴任さえた方かなど、代表者がどなたかという情報も大切です
・設立年月日
➢どれくらいの歴史があるのかがわかります
・株式公開の有無
➢株式公開＝上場をしている企業の方が安心される方もいらっしゃいますし、非上場の方が経営に制限がかかりにくい（株主をあまり気にしなくても良い）などそれぞれに特性があります
・資本金
➢一昔前は資本金の額の大きさは社会的信用度合いを測る指標でした
・従業員数
➢売上高に対して適した人員数かなどを確認
・実績
➢直近３事業年度くらいの情報が載っていますので、勢いがあるかどうかの目安となります
など会社の基本的な情報が網羅されています。
ここはザックリとした情報しか載っていませんが、ある程度の企業規模などのイメージづくりに役立ちます。
より詳しく会社の情報を知りたい場合は、少し難しいですが、これらの情報を参考に各社のIR説明資料や直近の有価証券報告書を確認してみましょう。
事業内容
事業内容欄は、企業の主な事業内容が記載されています。
例えば、総合研究所などの事業会社ですと、コンサルティングサービスやITソリューションサービス、そして
それらの中でもう少し細かなシステムコンサルティングやIT基盤サービスなどと記載されています。
目指す業界かどうかを選別する材料となります。
企業、事業の特色
企業、事業の特色欄では、「企業の成り立ち」や「主要ビジネスの強み」、「業界の特色やその中での立ち位置」などについて端的にまとめられているケースが多いでしょう。
詳しい情報は各社のホームページにあるIR情報や決算説明資料を確認するのがより理解の深化に役立ちますが、手っ取り早くその企業の特色や業界での立ち位置に関する情報収集ができますので便利です。
自身の関心のある業界であるかや力を入れている事業に将来性があるかなどをザックリと把握できます。
会社組織の特色、社風・環境
会社組織の特色、社風・環境欄では、
・経営理念
➢どのような想いで経営がなされているか、自身の転職目的などと照らしながらフィットするか判断しましょう
・社風
➢経営理念と同じく、経営指針や思想が反映されやすい風土が社風ですので、働き方や環境、働きやすさを重視される方はここは要チェックでしょう
・勤務環境
➢最近はリモートワークも普及していたり勤務環境も千差万別でしょう
・コミュニケーション、制度関係
➢よさげに記載される感じですので、筆者個人的にはちょこっとした参考程度という項目でしょうか
などが記載されています。
企業の社風≒働き方、環境、働きやすさともいえるくらい重要です。
未だに体育会系やゆったり系など企業の社風や風習は代表者が変わっても意外に変わりにくいことは皆さまもご存知のとおりでしょう。
このあたりは、企業の採用担当者としっかりコンタクトを取られている転職エージェントが把握している限りの情報を記載している場合もあれば、企業が発信している情報からまとめる程度というレベルの情報もあります。
一番確実なのは、ここで記載された情報を基に転職エージェントに確認をしてみることでしょう。
私もしっかりと確認を取る中で、
・転職エージェントが企業担当者とまともにコンタクトをとれていないことがわかった
・ある転職エージェントは今年から始めてその企業と取引を始めたので過去の採用の経緯や採用傾向がわからない
など事前に確認・把握しておいて良かったということが何度かありました。
このような転職エージェントとその企業に対して転職活動を進めても上手くいく可能性は少ないしょう。
もちろん、その転職エージェントが他の企業に強いということもありますので、複数社の使い分けはいります。
求人情報を起点に、転職エージェントと応募企業との関係性を確認するためにも積極的に質問や確認をしていきましょう。
その他の特色
上記の項目で書ききれなかった来ないようが記載されます。
会社の魅力や売上割合の構成、主力製品名などが記載されることもあります。
ここもしっかりと書かれていると、
・企業がしっかりと採用活動をしており、転職希望者にアピールしている
・転職エージェントの取材やコンタクトがしっかりと取られており、詳しく情報が記載されている
場合などが考えられます。
いずれにしても、今まで確認していた事項の情報が詳しいほど、企業の採用意欲があるか転職エージェントの情報収集力があるか何かしらの理由が考えられる可能性はあります。
そのような企業で業界や業績の見通しが明るい場合は、結構良い候補となるでしょう。
求人要項・求人項目
求人要項や求人項目には、
・募集概要、職種
➢どのような職種勤務するのかが記載されいます
・仕事内容
➢どのような業務を担っていくのかが記載されており、入社後に担当することが予想される業務です
・経験・スキル
➢必須で求められるMUSTの実務経験・スキルから歓迎するWANTの実務経験・スキルなどについて箇条書きされるケースが多いです
・募集人数
➢ここの数字は採用計画に基づいていますのでバッファーがない限りは基本的に増減しません
・勤務地
➢働く場所は生活環境に大いに影響がありますので、重要でしょう
・職位
➢記載がある場合とない場合があり、大体どのくらいのポジションを採用したいかがわかります
・募集背景
➢こちらも記載がある場合とない場合があります
・雇用形態、雇用期間、給与条件など
➢無期・有期雇用かや想定年収幅などについて記載あり
・諸手当、社会保険、福利厚生など
➢残業手当などの諸手当や福利厚生、退職金制度などの情報の記載がされます
・就業時間、休日・休暇
➢就業時間や休日など働く時間や環境についての記載あり
・選考プロセス、選考方法
➢WEBテストの有無や面接回数など転職スケジュール管理上、非常に重要な項目です
など多岐に渡ります。
募集概要と待遇や福利厚生と項目を分けるパターンもあれば、求人情報と応募条件、勤務条件などと細かく分けるパターンなど色々とあります。
募集概要、職種
募集概要、職種欄は、どの部署のどのグループメンバーとしての採用予定かが記載されています。
転職エージェントにその部門の人数や部署構成などについて追加で確認しましょう。
他の項目でもそうですが、そのあたりの細かな情報は分量の問題から記載されないケースは多いです。
仕事内容
仕事内容は、入社後に任される可能性の高い業務です。
ただ、入社までの間で業務移管や組織再編があり、思ってもみなかった業務を引き継ぐケースもあります。
とはいえ、行ってほしい業務があり募集するので、大方ここに記載のとおりで間違いないでしょう。
このあたりの項目が事業戦略上の観点から転職エージェントでも知りえない情報は多い印象です。
経験・スキル
経験・スキル欄は、必須やMUSTとして表記される項目は基本的に兼ね備えている必要があります。
場合によっては、書類選考であっさりとはじかれます。
また、歓迎やWANTの経験やスキルは加点要素です。
とはいえ、転職に強い資格や想像以上の実務経験、人柄の良さで必須項目で付けられたライバルと差を埋めることは可能です。
ただし、それは面接まで進んだ話で、書類選考時は中々考慮材料とはなりにくいのではと筆者個人的な印象はあります。
募集人数
基本は１名が多いですが、大企業などで新規事業や組織再編で数十名規模で採用募集しているケースもあります。
そのような大規模採用時は圧倒的にチャンスですが、あまり期待はできないでしょう。
特に募集人数は事業戦略で採用計画がなされ取締役会等で可決された事項が多いと思いますので、基本的には増減しない狭き門です。
勤務地
勤務地は、生活環境と密接に関係しますので、見落とさないようにしましょう。
また、転勤を許容する採用条件の場合、勤務予定地以外の事業所が国内外のどのあたりにあるかも事前に把握することをおすすめします。
本社採用で東京都勤務だったのに、営業職に配置転換されて地方に移住なんてことも可能性はあります。
最低の想定もしながら行動しましょう。
職位
職位については、記載がある場合とない場合があります。
どのくらいのポジションでの採用予定か詳しくは転職エージェントに確認しましょう。
募集背景
募集背景は、主に
・増員
➢事業拡大や組織拡大に伴う人員増加を見越した採用で、比較的業務引継ぎは緩め
・欠員補充
➢急遽人材が辞めたりして実務が回らない場合の補充で、入社後すぐに実務を回す必要がありバタバタする傾向あり
の２パターンです。
欠員補充はゆったりとした企業や部門であれば社内からコンバートさせることができますが、知財や法務など専門性の高い部門では未経験の社員をコンバートするなら、外から経験者を引っ張ってくる方が早めに手当てができます。
そのため、業務引継ぎもほぼないまま実務を回すケースもあるので注意が必要でしょう。
雇用形態、雇用期間、給与条件など
雇用形態、雇用期間、給与条件などについての注意点は、
・雇用形態が正社員かスペシャリスト採用のような単年度契約か
・雇用期間が有期か無期か
・想定給与が月額＋年額か年俸制か
です。
最近は正社員採用ではなく、単年度更新で年俸制のプロフェッショナル採用も増えてきています。
一見年報が１，０００万円以上と高く見えるが、家賃手当などの諸手当、退職金などがないケースもあり、ここの条件確認は必須でしょう。
もちろん、転職希望者のステータスによって想定年収は大幅に異なりますので、内定後の最終提示まで想定年収などについて予断は許されません。
諸手当、社会保険、福利厚生など
諸手当、社会保険、福利厚生は、企業の考え方に大きく影響を受ける項目であり、諸手当の有無や退職金制度、福利厚生の充実度など他社比較する際に非常に重要となります。
筆者個人として転職エージェントに確認しておくべき事項として、
・定年は何歳までか
・退職金制度は何歳まで積み立てられるか
・住宅手当や家賃補助はいつまであるか
・住宅手当や家賃補助の金額などはどれくらいか
などです。
入社してから、退職金制度がなかったや家賃補助は４０歳までなど、想定していなかったなんてことは言っても後戻りできません。
転職エージェントにはこのあたりの情報もしっかりとヒアリングや収集しておきましょう。
就業時間、休日・休暇
就業時間、休日・休暇について、就業時間は企業によって８時３０分からのところもあれば、９時からのところもあるでしょう。
また、フレックス制度が採用されていたり、フルリモートのような企業もあります。
休日・休暇も金融機関は完全に暦どおりであったり、年に２回１週間の休暇が取得できる企業など様々です。
さらに、例えば同じメーカーでも管理部門はある程度休暇取得できるが営業職は取引先の関係上中々とれないやその反対もあるでしょう。
このあたりもワークライフバランスを考える上でもザックリと抑えておきましょう。
選考プロセス、選考方法
最後に、選考プロセス、選考方法についてです。
ここは、転職活動という側面で非常に重要です。
WEBテストなどの適性検査の有無や面接予定回数が記載されていますので、転職活動のスケジュール管理上知っておくべき事項です。
特にこのプロセスは変更になる可能性が低く、段取りも含めて認識しておきましょう。
筆者個人的には、ある程度応募する企業を絞った上で、SPI２などのWEBテストがある企業や面接が３回も４回もある企業の優先順位を劣後させていました。
転職エージェントから細かな情報をゲット
今まで求人情報の内容について確認してきました。
最後に、その求人情報では表現しきれなかった内容や転職エージェントがオリジナルで持っている細かな情報をフルでゲットしましょう。
本気で受ける気がない方や受かる見込みがない方には恐らく情報の出し惜しみがあるでしょうが、まず聞いてみないことには、転職エージェントも転職希望者が何について疑問があるのかわかりません。
そこで、以下事項に注意しながら情報収集してみましょう。
・情報収集したい企業の志望度が高いことを伝える
・正直あまりコンタクトが取れていないなどその企業に強くない場合は、特段質問を増やさず他社エージェントにアプローチする
・転職エージェントでわからないことでどうしても確認したいことはタイミングにもよるが、企業担当者宛に質問をしてもらう
少なからず、求人情報に活字で載せられない情報もありますので、雰囲気掴みにも積極的に転職エージェントに質問しましょう。
それでも情報収集できない場合、転職口コミサイトへの登録も一つでしょう。
無料で使うには自身の勤め先の情報を書き込んだり、登録する必要がある場合もあります。
ただ、在職社員や既に退職した社員のリアルな口コミが見られる場合もあるので、この手段もありです。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
転職したいか、応募したいかの判断材料の１つに会社概要や求人要項、求人項目があり、この記事ではその項目の味方や記載されている内容について確認してきました。
そこで読み取ることができる情報を基に他社比較や自身の目的とフィットするかの判断を行います。
それで足りない場合は、必ず転職エージェントに確認しましょう。
一人で悩んでいたり、情報収集していても限界があります。
求人情報の内容を鵜呑みにしすぎず、理想の転職先を探していきましょう。
今回の内容が皆さんの転職成功の一助になれますと幸いです。
これからもこのような充実ライフをすごすため転職に関する情報も発信していきます。
共に学んでいきましょう。
ではでは。今日もありがとうございました！